2006年10月17日、日本経済新聞からの記事です。
「覇権」の功罪　言葉の競売

（ここから）
検索が多くの購買行動につながりそうな言葉は価格も上昇。検索が少ない言葉の価格は低い。世の中のあらゆる言葉が検索キーワードとして、それに連動する広告の標的になってしまった。

キーワードマーケティング研究所社長の滝井秀典によると、一般的に「一位表示の広告は検索数の10％で閲覧され、1％は会員登録や資料請求につながる」
（ここまで）

この検索数の10％というのは、かなりのブレがあると思います。
キーワードとのマッチング性、言葉の言い回しなどでですね。
何より、キーワードを検索した時に、企業ページを求めていない場合、つまり調べ物なりの知識を入れたい時などはクリック率は低下要因です。

反対に、発注先や買い物先を見つけたい場合、検索結果をクリックしてブログなどが出てくるリスクを考えると、素直に広告をクリックすることになります。

この記事にもありますが、約15万の関連語に広告を出した企業にとっては、その言葉でかなりの優劣があることは間違いないでしょう。

しかし、10％というのは一つの指標であり、私たちにとって目安になる数字として非常に参考になります。
更になかなか追いきれないコンバージョンに対しての数字1％と言うのも頭に入れて、入札価格を決めて行きたいと思いますね。

でも、「データ復旧」の2,407円（オーバーチュアの入札、18日午前1時時点）には、驚きです。
でも、これでも商売になるということなのですね。